本記事には広告・アフィリエイトリンクが含まれています。
結論:避難するときにブレーカーを落とす。それができない場合の装置があります
総務省消防庁の記載です。
感震ブレーカーは、一定以上の揺れを感知すると自動で電気を遮断する装置です。地震時の電気火災を防ぐためには避難する際にブレーカーを落とすことが有効ですが、大規模地震時など自力でブレーカーを落とすことが難しい場合や、不在時に地震が発生することもあります。こうした場合に備えて、感震ブレーカーを設置しましょう。
順番はこうです。
- まず、避難するときにブレーカーを落とす(費用ゼロ)
- それができない場合に備えて、感震ブレーカーを検討する
地震のあと、停電が復旧したときに通電して火災になる、という経路があります。誰もいない家で起きると、気づく人がいません。
南海トラフ地震の想定については別記事にまとめています。震源域の東端は駿河湾です。
1. 4つのタイプ
消防庁が挙げている種類と、電気工事の要否です。
| タイプ | 仕組み | 電気工事 |
|---|---|---|
| (1) 分電盤タイプ(内蔵型) | 内蔵されたセンサーが揺れを感知し、電力を遮断 | 必要 |
| (2) 分電盤タイプ(後付け型) | 分電盤に後付けで設置。漏電ブレーカーが設置されている場合に設置が可能 | 必要 |
| (3) コンセントタイプ | センサーが揺れを感知し、そのコンセントからの電力供給のみを遮断 | 必要なものと不要なものがある |
| (4) 簡易タイプ | 地震によりおもりが落下したり、バネの力が作動することで、物理的にブレーカーを落とす | 記載なし |
読み分けるとこうなります。
- 家全体を止めたい→ 分電盤タイプ(工事が必要)
- 特定の家電だけ止めたい→ コンセントタイプ
- 工事なしで今日から→ 簡易タイプ
後付け型には条件があります。漏電ブレーカーが設置されていること。古い住宅では確認が必要です。
当サイトでは、個別の住宅に設置できるかを判断できません。また、製品ごとの性能も確認していません。
2. 補助が出る場合があります
地方公共団体が住民による感震ブレーカーの設置に対して支援を行っている場合があります。お住まいの地方公共団体のホームページなどをご確認下さい。
さらに、国の側の仕組みも示されています。
消防庁では、地震時に著しく危険な密集市街地の未解消地区(令和6年3月31日時点)を有する地方公共団体(都道府県又は市区)に対し、地方公共団体が住民に対し補助を行う際の経費について補助を行っています。
買う前に、自治体のサイトで「感震ブレーカー 補助」を確認してください。当サイトでは個別自治体の制度を確認していません。
3. 停電と、その後
感震ブレーカーが働くと、地震のあと電気が止まります。つまり停電と同じ状態になります。
そこで必要になるのは、次のものです。
- 明かり(暗い中でブレーカーの位置を探すのは危険です)
- スマホの電源
- 復旧させる前にガス漏れや配線の損傷がないか確認する手順
当サイトでは、通電を再開してよいかの判断基準を確認していません。電力会社や自治体の案内に従ってください。停電への備えは別記事にまとめています。
4. 資料と動画
消防庁は次を公開していると案内しています。
- 大規模地震時の電気火災と感震ブレーカー(地震の際に火災が発生するメカニズムと対策の解説動画)
- 感震ブレーカーの選び方
- 感震ブレーカーはなぜ必要?
- 感震ブレーカーのタイプ別の比較
当サイトでは、これらの動画・PDFの内容を確認していません。選ぶ前に、消防庁のページからご覧ください。
5. 今日やること
- 分電盤の場所を家族全員が知っているか確認する
- 漏電ブレーカーが付いているか見る(後付け型の可否に関わります)
- 自治体の補助制度を調べる
- 避難するときはブレーカーを落とすと決めておく
- 暗い中でも分電盤に行けるよう、明かりの置き場所を決める
1と4は費用がかかりません。そこが先です。
備えを用意する場合
以下は広告です。当サイトでは中身を確認していません。感震ブレーカーが含まれているかも確認していません。内容物・価格・送料・容量は変更されることがあるため、必ず公式サイトで最新の内容と、必要な品目が含まれているかをご確認ください。
停電時の電源を確保する場合:
持ち出し品をまとめて用意する場合:
FAQ
ブレーカーを落とすだけでよいのでは。
消防庁も「避難する際にブレーカーを落とすことが有効」としています。感震ブレーカーは「自力でブレーカーを落とすことが難しい場合や、不在時」への備えとして案内されています。
工事なしで設置できますか。
簡易タイプは「おもりが落下したり、バネの力が作動することで、物理的にブレーカーを落とす」ものとされています。コンセントタイプは「電気工事が必要なものと、不要なものがあります」。
賃貸でも設置できますか。
当サイトでは判断できません。分電盤タイプは電気工事が必要です。管理会社・大家にご確認ください。
誤作動しませんか。
当サイトでは、製品ごとの作動条件を確認していません。消防庁が公開している「タイプ別の比較」をご確認ください。
補助はどこで確認できますか。
消防庁は「お住まいの地方公共団体のホームページなどをご確認下さい」としています。
参照した一次情報
- 総務省消防庁「感震ブレーカー」 fdma.go.jp
2026年9月15日確認。感震ブレーカーの定義と位置づけ、4つのタイプと電気工事の要否、後付け型の条件、地方公共団体による補助と消防庁の補助、公開資料に関する引用はこのページに基づきます。
関連記事
- 南海トラフ地震は駿河湾から|2026年で前回から80年、一度で終わらない可能性
- 停電に備える|何日分を想定するか、ポータブル電源を選ぶときに見る数字
- 住宅用火災警報器は10年で交換|点検のやり方と、訪問販売に注意すること
- 住宅用消火器の選び方と捨て方|粉末と強化液の違い、処分の3つの方法
この記事は当サイト運営者が執筆しました。防災・電気の専門資格を持つ者による記事ではありません。上記の確認日以降に消防庁の記載が変わっている可能性があります。設置の可否や工事については、電気工事店および管轄の消防署・自治体にご確認ください。


コメント